ゴシップ雑誌はなぜ“同じ轍を踏む”のか?
タイトルの意を少し説明すると、文藝春秋が“週刊文春”でやらかした行為は、かつて、新潮社が発行したゴシップ誌がやったことと同じであり、それが因で、最近では創価学会を叩くネタを取り扱わなくなった経緯があることを、まさに“対岸の火事”で見てるとしか思えないからである。今回のケースとは異なるとはいえ、やってる行為はまさに国政の阻害であり、そして恫喝行為である。それは“正義”を標榜する者がやる行為ではなく、悪意しかない。
新潮社がやった“学会叩き”で、致命傷となった記事…通称“函館強姦でっち上げ事件”をざっくり説明すると、函館近郊にある研修道場で、日顕宗の末寺の住職の嫁が、池田大作名誉会長にレイプされたと騒ぎ、刑事告発したのだが、裁判で学会側が提示した証拠(“現場”とされる付近の空撮や“犯行当日”とされる日時のスケジュール等)と、原告側の証言が食い違い、さらに、本当にそんなことをやっていたなら、華峯子夫人から離婚届が叩きつけられることが考えられるため、司法判断でも“バカバカしい裁判”となり、むしろ司法をバカにしたとして、原告敗訴&上告棄却という結果となった。この判断が下るまで、新潮社のゴシップ誌はすべて、池田批判と学会叩きに躍起になっていた。が、この司法判断が下ると、全日空と日本航空から新潮社のゴシップ誌は機内閲覧用雑誌から“除外”されることになり、さらに電車の中吊り広告でも新潮社の雑誌がある意味“干される”ような状況に陥った。さらに、名誉毀損の裁判が始まると、ことごとく学会側の主張が通り、度重なる賠償金がまるで坂道を転がる雪玉のように膨張し、結果、一部ゴシップ週刊誌が廃刊という憂き目にあった。これ以降、新潮社が学会関連のゴシップ記事を掲載するにあたって慎重になるようになり、とあるルポライターが書く記事に対して、裏が取れない限り掲載しないという姿勢になったのはいうまでもない。
以前の記事でも取り上げたが、ゴシップ誌の大半は、ありもしないような噂話やデマを風潮することで読者を獲得し、その収益で運営してる訳であり、ある意味情報をエンタメ化したゲスの極みである。もちろん、そういったデマでカマかけて、当該者からの“本音”を導き出して、結果オーライな事になり得る場合もあるが、大概の記事は続報もなければ、関連記事と称して、全然関係ない話に強引に結びつけていることが多い。言い方を変えれば、読者のミスリードを狙って、虚構記事を掲載してる場合があり、注意して読まないと、デマの片棒を担いでる場合がある。また、取材に協力した関係者に対し、ある意味“恩を仇で返す”ような記事を掲載するケースもある。競馬ファンで有名なネタといえば、松永幹夫調教師が現役騎手時代に、某男性雑誌から“若手騎手の特集を組みたいから”と取材を受けたのはいいが、実際に発売された雑誌は、ヌード写真しか掲載しなかったことから騒動となり、出版元と記者を訴えた事件があった。この案件からも、“取材”と称して近づくフリーライターやカメラマンの中には、そういう不埒な輩がいて、そして、そういう連中から記事を買い取っている出版社がある。今回のケースにおいて、ある意味“汚職事件”としてスクープとなったのはいいが、そもそも、贈賄側が記者同伴で取引を行ってる時点で、収賄側となった甘利前経済再生大臣は、贈賄側に“嵌められた”のである。もっと言えば、自公政権の手柄を“横取り”したい野党側にとって、集団的自衛権行使に関する法案を“無理やり可決させた”腹いせを仕組むために、“アンチ安倍政権”なメディアを利用した…と、考えることができる。ぶっちゃけ、そこまでしないと、今の出版業界、雑誌や文庫が売れないらしい。だが、先にも触れたが、新潮社がエラい目に遭った経緯を“対岸の火事”として捉えてるような態度は、必ず同じ轍を踏むハメになる…一過的な増収増益は、倒産寸前まで追い詰められるほどの“代償”が待っているだけ。この悪事、いずれ自分達だけでは手に負えないほどの報いとなって帰ってくるでしょう。