身から出た錆な話w
１９８７年５月の朝日新聞阪神支局襲撃事件など警察庁指定１１６号事件を巡り、「実行犯」を名乗る島村征憲氏（６５）の手記を連載した週刊新潮が、４月２３日号（早い地域で１６日発売）で「手記が誤報だったことを率直に認め、お詫(わ)びする」とした早川清編集長名の謝罪記事を掲載することがわかった。ある意味、笑うしかないですね。今までが今までだけに、“謝罪”といっても、まともなことはしませんわ。言い方を変えれば、この“謝罪記事”以外にもデマを流し、様々な分野の著名人の名誉を傷付けた罪は、たとえコレがきっかけで廃刊に追い込まれても、償いきれない事は、明白な話。はっきり言って、アンチ学会の“情報源”が、詐欺に引っ掛かって自滅した様なモンです、ハイ。
一昨年１１月に取材を始めてから今年２月５日号で連載を始めるまでの経緯について、１０ページにわたり説明する異例の内容で、同誌の信用が失墜することは避けられないものとみられる。(読売新聞 ４月15日付より抜粋)
コレは何も、週刊新潮だけの問題ではない。“対岸の火事”として報じている、すべてのマスコミもまた然りで、スクープを追い求めるばかりに、こういう“情報詐欺”に引っ掛かる確立は、非常に大きい。つまり、儲け主義に走り過ぎて、あるいは、“ゴシップは売れる”という概念が先走り過ぎて、本来の“冷静な判断”ができずに“報道”という名の旗を振りかざした結果、他のマスコミの信用をも失墜させる様な事態を招いたといっても良い。それ故に、大手マスコミの情報よりも口コミの方が優れてるとして、某掲示板の様な雑多なインターネットが蔓延る訳であり、それをあまりにも嫌い過ぎた結果、情報の統制が取れずに世間が混乱し、今日の混迷した社会が出来上がる訳だ。
学会員を虐める道具として用いられた週刊誌は、結局その杜撰な情報管理が祟って、今回の様な事態を招いた。しかし彼等は、あくまで“被害者”だと言い張る様である。それは、甘い考え方だ。なぜなら、今回の問題は、実際に犯人によって殺害された遺族の感情をも踏みにじり、“真の被害者”である朝日新聞社や、全力を挙げて捜査していた兵庫県警をバカにした態度だからだ。つまり、情報をよこした“犯人”そのものが、世間をバカにしたのだ。その片棒を担ぐ事は、同罪である。真実かどうかを確かめるのは、当事者以外できる訳がなく、迂闊にこういう“犯罪暴露話”を取り上げるべきではない。もちろん、真相を知りたいという心理は誰にでもあるが、それを逆手に取って嘘をついて騙すヤツはいくらでもいる。それに紛動されない様にするには、自分から情報を収集するのが正しい取材のあり方であり、真実かどうかを掴むには、それ相応の勉学が必要となる。つまり、蛇の道は蛇…である。
教訓:“狼少年”が真実を語る時は、沈黙も必要。真実を明かす時は、本当の意味での危機が迫っている証拠なり。
